学校でAIを使うとき、不安になるのは自然なことです。

先生方の中には、すでにAIを授業準備や資料作成に使い始めている方もおられます。一方で、ICT担当者や管理職の方から見ると、「どこまで使ってよいのか」「何を入力してはいけないのか」「学校としてルールを決めるべきではないか」と感じる場面もあると思います。

AI活用は、禁止するか自由に使うかの二択ではありません。学校の実情に合わせて、安心して使える範囲を決めていくことが大切です。

まず決めたいのは「何に使うか」です。

生成AIは何でもできそうに見えるため、最初から範囲を広げすぎると混乱します。最初は、学校内で使いやすく、確認しやすい業務から始めるのがおすすめです。

次に「何を入れないか」を決めます。

教育現場で特に注意したいのは、児童・生徒・学生の個人情報です。氏名、住所、連絡先、成績、出欠、健康情報、個別支援に関する情報などは、安易にAIへ入力しない方針を先に決めておく必要があります。

教材・資料の扱いも確認が必要です。

NotebookLMのように、手元の資料をもとに要約や質問応答ができるAIは、教育現場と相性が良い道具です。ただし、教科書、指導書、問題集、配布資料、講義資料などをAIに読み込ませる場合は、著作権や契約条件、学校・自治体・学校法人の方針を確認する必要があります。

「資料を入れれば便利」ではなく、「入れてよい資料かどうかを確認してから使う」。この順番が大切です。

AIが作ったものは、必ず人が確認します。

AIは文章を整えたり、問題案を作ったり、説明のたたき台を作ったりできます。しかし、AIが作った内容が常に正しいとは限りません。

授業で使う前、児童・生徒・学生へ配る前、保護者へ送る前には、先生や担当者が内容を確認し、必要に応じて修正することが欠かせません。

学校に必要なのは、AIツールだけではありません。

学校でAIを使い始めるには、ツールの契約だけでなく、使う目的、資料の置き場、確認する人、校内ルール、パソコンやGoogle環境の整備が必要になります。

文泉堂では、先生・ICT担当者・DX担当者の方と一緒に、教育現場でAIを安全に使うための最初の設計をお手伝いします。

大切なご案内

この記事は、学校で生成AIを使う際の一般的な考え方を整理したものです。法律判断や、各学校・自治体・学校法人の正式な運用ルールを示すものではありません。

実際の運用では、学校・自治体・学校法人・出版社・契約元の方針を確認し、必要に応じて専門家や管理者へ相談してください。